国際広報メディア・観光学院 メディア・コミュニケーション研究院
国際広報メディア・観光学院/メディア・コミュニケーション研究院（こくさいこうほうメディア・かんこうがくいん/メディア・コミュニケーションけんきゅういん）は北大の大学院の一つである。
概要編集
その名の通りメディアと観光に関わる分野を扱う大学院である。ジャーナリズム、広報・マーケティング、言語、文化、観光の各分野について学際的に研究する。学部を持たない独立大学院であるため内部進学という概念は存在しない(文学部など北大内の別組織から進学する人はもちろんいる)。 教養棟に直結しているS研究棟、及びメディア棟で授業と研究が行われている。学部1年生全員が目にする建物だが、「教養棟の一部」「CALL教室の建物」という認識がほとんどであり、学院の存在を知る北大生はごく一部である。
現在は国際広報メディア・観光学専攻の1専攻、国際広報メディア研究コースと観光創造研究コースの2コースである。所属をフルで書くと「国際広報メディア・観光学院 国際広報メディア・観光学専攻 観光創造研究コース」のようになる。長すぎる。書類の「所属」欄に収まらないこともしばしば…。
国際広報メディア・観光学院は学生が所属する組織であり、教員はメディア・コミュニケーション研究院、観光学高等研究センター、高等教育推進機構などに所属している。
コース・講座 編集
国際広報メディア研究コースには以下の4講座がある。
- 公共ジャーナリズム論
- 「公共」とは何かを論じる哲学・思想系の研究と、報道を研究対象にする政治・ジャーナリズム系の研究を行っている。後者の例はフェイクニュースの拡散やSNSでの炎上、マスメディアと権力の関係性など。民間の記者出身の教員もいる。
- 国際広報論
- 広報・マーケティングや経営戦略、消費者行動、ソーシャルメディア研究を扱っている。民間の経営コンサルタント出身の教員もいる。
- 主な研究テーマはネットクチコミやインフルエンサーの影響力、企業・自治体のPR戦略やブランドイメージなど。中国人留学生が多いこともあり「爆買い」のメカニズムもテーマとして一時期人気があった。
- メディア文化論
- メディアと文化の関係について文学、芸術学、文化人類学的に研究する。ジェンダーやステレオタイプなどの社会問題や、映画や音楽・ゲームのようなポップカルチャーが主な研究の題材になる。教員は日本国内や中国・台湾、イギリス、スペインなど各地域の文化研究を専門にしている。
- 言語コミュニケーション論
- いわゆる言語学(生成文法、日本語学、語用論、会話分析など)の他に、外国語教育・学習、異文化コミュニケーションを扱っている。文学部の言語科学研究室とは分野的に差別化されている。留学生が多いため日本語と外国語の比較研究も盛んに行われている。
観光創造研究コースはその名の通り観光に関する領域全般に対応している。実務系の研究としては観光地経営・マネジメントや観光客の満足度向上策、発展途上国への観光開発支援がある。人文・文化系では地域における伝統文化の保護と観光への応用、ダークツーリズムも含めた文化遺産の継承、観光と宗教の関係性を扱っている。両者の間の分野としてアニメやドラマの「聖地巡礼」やロックフェスなど観光としてのイベントも研究できる。またオーバーツーリズムや観光化に対する伝統文化側からの反発のような、観光の負の側面も研究対象となる。 教員のバックボーンは建築学者、地理学者、人類学者、文化研究者から民間の観光事業者出身の先生まで幅広い。性質上授業はフィールドワーク多めである。楽しそう。
メディア・コミュニケーション研究院編集
教員が所属する研究院。他の大学院は「農学院/農学研究院」「経済学院/経済学研究院」のように名前が対応しているが、当大学院は「国際広報メディア・観光学院/メディア・コミュニケーション研究院」とややこしいことになっている。 元々は全学教育で外国語科目を担当する専門の組織だったが、せっかく言語学や地域文学・文化の研究者が集まっているんだから専門分野の教育も行うべきということで2000年に大学院が創設された(諸説あり)。
観光学高等研究センター編集
2006年に設置された。当時の小泉内閣が観光立国を推進したことに伴い北海道か沖縄のどちらかに観光を研究する機関を設置することになり、なんやかんやで北大が勝ち取った。ニセコ町や美瑛町など道内の自治体や観光事業者と連携協定を結んでおり、所属教員が観光政策策定のアドバイザーを務めるなどしている。
学部・他学院との関わり編集
- 全学教育の英語Ⅰ・Ⅱ・技能別演習、第2外国語の担当教員の大半はこの大学院に所属している。
- 総合科目として「メディアと観光への新たな視座」「観光創造学への招待」が当学院の教員によるオムニバス形式で開講されており、前者は主にメディア分野、後者は観光分野の研究を概論的に学べる。
- その他に、「コンサルティング入門」「調査報道入門」などの授業も全学教育で開講されている。
- 大学院では野村総合研究所の社員が講師として担当する「デジタルコミュニケーション論演習」、同じく電通が担当する「広報・広告産業論演習」が大学院共通科目に指定されており、他学院の学生も履修することができる。